専業主婦に終身保険はいらないっていうけどほんとのところはどうなの

専業主婦 終身保険 いらない

専業主婦に終身保険はいらない!?

夫婦で終身保険を検討する際、専業主婦にも終身保険が必要かどうか?を迷う方が少なくありません。

収入がない専業主婦の場合、病気やケガで入院をしたとしても仕事ができずに収入が減るというダメージがないので、終身保険に加入はしないでその分貯蓄や生活費に回し、いざという時は貯金でまかなえば大丈夫だろうとお考えの方もいるでしょう。

では、専業主婦が病気やケガで入院や自宅療養が必要となった場合、更には配偶者を遺して先立つこととなってしまった場合、どのようなことが起きるのでしょうか?

実際にどれくらいの金額があれば心配いらないのかを考えてみましょう。

家族の中で最も重要な存在の専業主婦にこそ終身保険は必要!

専業主婦の価値は大変大きく、その存在はとても重要です。

そしてその存在が活動できなくなってしまった際の負担の大きさも感じられたのではないでしょうか。

専業主婦の価値と重要性の大きさを踏まえて、もう一度ご家族で話し合い、互いに何かあった場合にどうやって備えていくか?本当に貯金だけで備えていくことができるか、それとも生命保険に加入をするか?ぜひ考えてみてください。

専業主婦の家事とその価値はどのくらいの物なのか?

主婦 価値

専業主婦が家庭で行っている家事全般、例えば炊事・掃除・洗濯・育児・介護などは、その仕事にお給料が支払われることはないでしょう。

では、家事をお給料が支払われる労働として見た場合、どのくらいのお給料を支払われる価値があるのでしょうか。

内閣府の調査で専業主婦の方が行われている家事全般を金銭的な価値に換算したデータがあります。

それに基づき、改めて専業主婦の皆様の家事活動の価値を見ていきましょう。

年収換算すると400万円相当!家事活動の価値

内閣府の調査にて、専業主婦一人当たりの無償労働(家事・買い物・介護・育児)評価額および1日あたりの平均時間は以下のようになっています。

20代~40代を見てみると、家事活動評価額は概ね300~400万円超となっています。

また、20代~40代の専業主婦の家事にかけている時間は1日あたり平均約7.6時間で、一般的な会社員の方の勤務時間と同じくらいの時間が家事に必要となっています。

専業主婦が社会で職業のひとつとして認められたとしたら、かなりの稼ぎ手となりそうです。

※内閣府「家事活動等の評価について」(2013年)図表13・14より

専業主婦が病気になって入院したらどうなる?どんな問題が発生するか調べてみた

では、家庭の重要な柱である専業主婦にもしも何かあった場合、いったいどんな問題が発生するでしょうか。

専業主婦は生命保険に加入せず、そのお金を貯金やレジャーなど他のことに優先して使いたい、という方針のご家庭もあると思います。

しかし、生命保険に加入しないこと=お金が浮くこと、と本当になるのでしょうか。

専業主婦が見舞われる可能性のあるリスクと、それに伴い発生すると考えられる費用にはどういったものがあるのか、データから見ていきましょう。

専業主婦が病気になって入院したときの費用はどれくらいかかる?

多くの方がまずご想像されるのが、病気やケガでの入院だと思います。

しかし、病気やケガで入院をする確率はどれくらいなのか、そして実際に入院した場合に費用はいくらくらいかかるのかはご存知ですか?

厚生労働省の調査によると、平均して約100人に1人が入院を経験している計算となり、家庭の世帯主でも専業主婦でも入院をする可能性があるということになります。

特に女性の場合、女性特有の疾病などもあるため、男性よりも入院リスクへの注意が必要な場合があります。

では、実際に入院をした場合には入院日数とその費用はどのくらいとなるのでしょうか。

生命保険文化センターの調査では、1回の入院期間の平均日数は約19.1日、また、入院時の1日あたりの自己負担額は平均19,835円です。

この調査の平均値のみで計算をすると、1回の入院では約378,849円かかる計算となります。

日本の公的医療保険制度は高い水準を保っており、高額療養費制度の活用などで実際には上記金額より自己負担額は少なくなることもあります。

そのため、単純な入院費用だけならばまだ自力で解決が可能に感じられるでしょう。

しかし、ここで考えておきたいのは専業主婦が入院中、そして退院後の家事についてです。

※生命保険文化センター「生活保障に関する調査」(2017年)参考

専業主婦が入院したときの家事への影響はどの程度なのか?調べてみたら怖くなった。。。

家族で家事をする

専業主婦が入院をしている間、その家事は当然、同世帯の他の家族で行っていかなくてはいけません。

世帯主の方がこれまで通りお仕事を続けながら、専業主婦と同じくらいの時間を家事のために確保し、同じくらい家事に打ち込むというのはとても大変なことです。

また、退院をしてからすぐに入院前と同じレベルで家事を再開できるとも限りません。

退院後も通院治療が続くことも少なくありません。

治療を継続している場合は、日によっては体調が悪く、寝込んでしまう日もあるでしょう。

世帯主が家事をするというのも方法としてはないではありませんが、日頃のお仕事に加えて入院されている配偶者のお見舞いと家事とで疲労してしまい、それこそ共倒れになってしまっては元も子もありません。

そうなると、専業主婦の方が入院中と、場合によっては退院後の家事労働をハウスキーパーなどにお願いすることも考えた方が良いかもしれません。

そうするといくらくらいの費用が必要になるでしょうか。

経済産業省のデータによると、家事支援サービスを利用している、もしくは利用していた人のうち家事支援サービスに支払っている1時間あたりの料金は1,000円以上3,000円未満が最も多くなっています。

※経済産業省「女性の活躍推進のための家事支援サービスに関する調査」(2014年)より

上記を参考に、

1時間あたりの料金2,000円と仮定し、1日の家事時間7.6時間分サービスを利用する場合の1週間にかかる料金は、

概算で2,000円×7.6時間×7日=約106,400円となります。

実際の料金は利用する会社およびプランとその利用頻度によって異なりますが、その費用も併せて本当に貯金だけで備えることが出来るのでしょうか?

ここが専業主婦の生命保険加入を考える際のポイントの1つです。

もしもそれが難しいようであれば、生命保険に加入をして、その費用は生命保険で補填をするというのも方法のひとつです。

その場合に検討したいのは、入院をした場合に保険金がもらえる医療保険や、入院中と在宅療養中に保険金がもらえる就業不能保険です。

保険料が心配な方は割安な商品が多くスマートフォンからも申し込めるネット生命保険もチェックしてみてください。

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主婦の死亡保険は必要?不要?いくらあったらいらないか計算してみた。

主婦 死亡保険

生命保険というと、入院時の保障をしてくれる医療保険と、死亡時にお金がもらえる死亡保険とが代表的なものです。

死亡保険というと、一般的には世帯主が遺される家族のために葬儀費や生活費を残すための備えです。

そう考えると、専業主婦の死亡保険検討は、優先順位がやや低くなってしまいがちです。 

確かに、子供のいない家庭の場合は、葬儀費の準備が出来れば生活費の心配はそこまで大きくないかもしれません。

子供のいる家庭の場合でも、2014年の法改正により、夫妻どちらも遺族基礎年金の受取りが可能となったことで、ある程度の金額受給が見込まれます。

しかし、子供のいる家庭の場合、考えたいのは時間の確保です。

例えば子供がまだ小さい場合だと、保育園や幼稚園に日中預けて仕事を終え、迎えに行ってから家事を行なうとなると、子供と触れ合う時間はかなり少なくなってしまいます。

また、仕事と家事・育児の両立が子供の大きくなる数年後、あるいは十数年後まで続くとなると、体力的にも辛いことが想像できます。

そうすると思い切って、子供が小さいうちは家事のすべてを家事支援サービスに頼み、子供との時間を大切にすることが幸せな生活を過ごすことに繋がるのではないでしょうか。

先に1週間当たりの家事サービス費用の概算を行いましたが、更にそれを年間で利用するとなると

2,000円 × 7.6時間 × 365日 = 約5,548,000円となります。

サービスのプランや利用時間・日数の変更で上記より費用を抑えることは出来ますが、それが子供が一人でも家事ができる年齢、例えば中学生や高校生になるまで続けるとなると、やはり大きな出費となることが予想できます。

そしてその際の費用を専業主婦の生命保険加入で備える、というのが手段のひとつです。

例えば子供が成人する、または大学を卒業するまでの一定時期の備えを掛捨て型の定期死亡保険で行えば保険料を抑えることができますし、掛捨て型がもったいないと思われる場合には貯蓄性のある終身保険へ加入をすれば返戻金で教育費用や老後費用にも備えられて一石二鳥です。

もし専業主婦が死んだら家計はどう変わる?

もしも専業主婦が死んだら家計はどう変わるのでしょうか。かかってくるお金を検証してみます。

主婦の葬式代金はいくらくらいかかるの?

それなりの形をとった家族葬ということでシミュレーションしてみました。

  • 葬儀代金:約35万円
  • お坊さんに支払うお布施:約15万円
  • 戒名代金:約10万円
  • 飲食費用:約10万円

つまり葬式にかかる費用については、

35万円+15万円+10万円+10万円=70万円

70万円です。

一般的な葬式費用が100万円~と言われてますが、なかなかそれに近い金額になってしまいましたね。

父子家庭の始まり!母親不在でかかるお金はいくら?

専業主婦が死んだらネックになるのは、

  • 子どもが小さいうちの家政婦代金
  • 子どもの食事

ここで長女がいる家庭を想定。

旦那が帰ってくるのは22時以降くらいになりますかね。

長女が中学校入学するまでの5年間は、日中に子どもを見てくれる人が欲しいところです。

父子家庭の子どもに対するケアができる家政婦制度を利用することに。

家政婦制度子どもが帰る16時から就寝する21時までの5時間で

「1日 9239円」

一ヶ月20日で約19万円。

長女が中学校に入学したら、家政婦はやめて宅配食サービスを利用します。

長女の料理レベルにもよりますが、一応最低レベルと考えて。

宅配食サービス夕食1食 約600円 × 3人 × 平日20日 = 36000円

朝ごはんは作れるでしょう。トーストとか簡単なもので。

お昼は中学校までは給食です。

食費については、主婦と同じ金額でやれるとは思えないので、月々4万円プラスして考えます。

主婦が死亡すると全部でこれくらいはかかるって予想できる

長女が高校入学までの8年間で計算。

  • 最初の5年間

    月20万円×12ヶ月×5年間=1200万円

  • その後の3年間

    36,000円×12か月×3年間=129万6千円

  • 月々の食費割増分

    40,000円×12ヶ月×8年間=384万円

計 1713万6千円

母親がいない場合の父子家庭への公的支援

母親がいないということでかなりの出費ですが、父子家庭になることで公的支援があります。

MEMO
児童扶養手当(18歳まで)2人で毎月46,720円

なので、

  • 長女が18歳までの11年間

    月々46,720円×12ヶ月×11年間=616万7040円

  • 長女18歳から次女18歳までの3年間

    月々41,720円×12ヶ月×3年間=150万1920円

  • 差し引きすると、

    1,713万6千円-(616万7040円+150万1920円)=946万7040円

その他、地域ごとに設定されているひとり親への手当として

  • 児童育成手当(東京都など)
  • ひとり親家庭の住宅手当(愛知県など)
  • ひとり親家庭等医療費給付申請
  • 遺児手当(所得制限あり)

などがあります。

主婦の死亡保険は必要?結局、貯蓄に余裕があれば必要ない!

抜けてるポイントなんかもあるかもしれませんが、ザックリと950万円あったら、専業主婦が突然ポックリになっても死亡保険はいらないみたいですね。

でもこの950万円にしても、

  • 月々の収入からまかなえる部分
  • 両親の手助けで減らせる部分
  • 旦那の職場の計らいで減らせる部分

なんかもきっとあるはずです。

多分、500万円あればそれなりに安心してポックリできるんじゃないかと思います。

主婦の死亡保険の必要・不要は、500万円を1つの目安に考えると分かりやすいかもしれませんね。